• トップ
  • サービス
  • 会社案内
  • 採用情報
  • お知らせ
  • 会員専用 Finese-web
会員情報 Finese-web
  1. トップページ
  2. 診療報酬関連情報
  3. 医療ニュース
  4. 厚生政策情報
  5. よくわかる!地域包括ケア
  6. 特集記事
  7. 今月のキーポイント
  8. セミナーレポート・インタビュー
  9. 役職者としてのヒント
  10. 病院経営CaseStudy
  11. クリニック経営CaseStudy
  12. 介護福祉経営CaseStudy
  13. 病院経営Q&A
  14. クリニック経営Q&A
  15. 介護福祉経営Q&A
  16. 調剤薬局経営Q&A
  17. 人事労務Q&A
  18. 薬剤師向けレポート
  19. 調剤薬局経営CaseStudy

今月のキーポイント

わが国のロボット戦略(前編)

介護ロボットの開発・普及推進支援に比べ、経済的支援の遅れが目立つ医療ロボット

2019年01月21日

2018年4月1日から厚生労働省・老健局内に「介護ロボット開発・普及推進室」が設置され、介護ロボットの開発・普及に関する専門家として、工学、介護・リハビリテーション等の専門家9名が老健局参与(介護ロボット担当)に任命された。

動き出した「介護医療院」~連携により算定可能な診療報酬・介護報酬の整理と検討を

病院と「介護医療院」連携に向けた両者合同研修会の開催

2018年12月10日

地方都市の医療法人S会は一般病棟に加えて、地域包括ケア病棟や回復期リハ病棟、医療療養病棟等、複合的な機能を有する200床未満のS病院を運営しているが、2019年の早い時期に同法人が別に運営する介護老人保健施設(84床)を、全床「介護医療院」に転換する予定だ。

動き出した「介護医療院」~積極的な「転換支援策」導入と同時に、3年後に予想される大胆な再編

厚生労働省は既に近い将来の「梯子外し」を考えている?

2018年11月08日

前回までは、介護報酬の「移行定着支援加算」等を始めとする新設の各種加算や、届出病院のケーススタディによる広報活動等の動きを先に紹介したが、ここからは、「介護医療院」の具体的な施設要件や入所者要件の内容等について検証したい。

動き出した「介護医療院」~導入後、間髪を容れずに広報・情報提供やメディア対応の実現を!

厚労省が重視する介護難民の受け入れ先としての役割

2018年10月12日

「介護医療院」の施設要件や介護報酬について言及する前に、前回に続き新設加算の“目玉”とされる「移行定着支援加算」の狙いについて考えてみたい。

動き出した「介護医療院」~7月までに21医療機関1,400床が導入

~早期転換の決め手はW改定による経済誘導

2018年09月07日

2018年4月に誕生した「介護医療院」。既に2018年2月には「介護医療院」の介護報酬や施設基準、要件等も明らかになり、現行の療養病床(主に25対1)や転換型・介護老健施設等から転換する病院の動きも見えてきた。

診療報酬改定検証 ~地域包括ケア病棟(2)

「200床未満」中小病院への誘導を更に強化、自宅等からの「直接の患者受け入れ」の動きが進む?

2018年08月10日

今改定から厚生労働省は地域包括ケア病棟への患者受け入れに対し、(1)ポストアキュートよりも(2)サブアキュートや(3)在宅復帰支援を、より重視する方向性が明らかになった。要するに“潮目”が変わったことになる。

診療報酬改定検証 ~地域包括ケア病棟(1)

最上位ランクの入院料1は重点評価も、届け出を出来るのは「200床未満」病院に限定

2018年07月12日

2018年度診療報酬改定における「地域包括ケア病棟入院料・入院医療管理料」の内容を検証していきたい。

急性期医療におけるタスク・シフティング

「医療の質」向上や収益アップに繋げる!

2018年06月07日

前回に引き続き、今改定における7段階に再編された「急性期一般入院料」について紹介する。地域中核的な高機能病院や大学病院等は別として、全国的に数多く存在する「7対1」急性期病院にとって要件の厳しい同入院料1届出に固執することが果たして得策なのかどうかを今一度、考えてみたい。

急性期入院医療は実績指標「看護必要度」

該当患者割合が病院経営の今後を左右する

2018年05月10日

『急性期一般入院基本料』は、現行の「7対1」一般病棟と「10対1」一般病棟の中間に位置する評価として新たに設定され、診療報酬は『急性期一般入院料1~7』まで7段階の区分となった。

「遠隔診療」の新しい潮流

オンライン診療との親和性高い糖尿病専門や心療内科クリニック等

2018年04月10日

2018年度診療報酬改定では、「ICT等の将来の医療を担う技術の着実な導入」が謳われており、その中でも特に「遠隔診療」の適切な活用や「医療連携を含めたICTの有効活用」を進める診療報酬が新たに導入された。

ページの先頭に戻る
Finese SiteMap
医薬品卸売業 株式会社ファイネス 〒920-0295 石川県金沢市大浦町ハ55番地